人を雇う立場にある企業は、すべての従業員が心身の健康を保つために配慮しなければなりません。労働基準法を超える残業を行わせていないか、有給休暇取得による適度なリラックスを図っているかなど、さまざまな視点から気を配ることが重要です。中には、サービス残業や勤務時間外の研修があるサロンもあります。本人の意思にそぐわず、過度なストレスを与える制度になっていないか注意していく必要があります。

2030年までに、すべての人が、男女の区別なく、無理なく払える費用で、技術や職業に関する教育や、大学をふくめた高等教育を受けられるようにする。そのために、たとえば、持続可能な社会をつくるための教育や、持続可能な生活のしかた、人権や男女の平等、平和や暴力を使わないこと、世界市民としての意識、さまざまな文化があることなどを理解できる教育をすすめる。

「ジェンダー平等の実現」もサロンが取り組むべき重要な目標です。
雇用機会や賃金、その他待遇において性別を理由にした格差をなくすための取り組みが求められています。

2030年までに、だれもが、安い値段で、安定的で現代的なエネルギーを使えるようにするエネルギーをつくる方法のうち、再生可能エネルギーを使う方法の割合を大きく増やす。

「働きがいも経済成長も」という達成目標も、美容業界と深い目標のひとつです。
サロンの成長と合わせて、働いているスタッフも成長でき働きがいのある会社を作れているか、制度を用意できているか、今一度振り返ってみてください。

持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する。
サロンで取り扱うシャンプーや溶剤のケースなどを再利用可能なものに変えていき、つかった後、販売した後のゴミを減らしていく取り組みもSDGsの一つです。